（『早わかり世界近現代史』から抜粋）
１９１８年１月に、ウッドロウ・ウィルソン大統領は、「秘密外交の廃止」「軍備縮小」「民族自決」「国際連盟の設立」などを盛り込んだ、『１４ヵ条の平和原則』を提唱した。
第一次世界大戦が終結すると、１９１９年１月に、『パリ講和会議』が開催された。
会議には、敗戦国の代表やソ連は招かれず、戦勝国側の２７カ国の参加だけが認められた。
米・英・仏・伊・日本の５ヵ国が、最高会議を構成して、会議の主導権を握った。
ウッドロウ・ウィルソンの唱えた１４ヵ条は、英仏の反対により、「国際連盟の設立」以外は実現しなかった。
会議では、世界大戦を起こした責任はすべて敗戦国に押し付けられ、戦勝国の利益のみが追求された。
大戦中にドイツとの戦いで没落してしまったフランスは、ドイツに報復しようとし、ドイツに苛烈な制裁を求めた。
その結果ドイツは、「全ての植民地の放棄」「鉄鉱石の９割を産出していたアルザス・ロレーヌ地方を、フランスへ割譲すること」「石炭の宝庫であるザール地方を、国際連盟に移譲すること」「領土の１３％の割譲」「巨額な賠償金（１３３２億金マルク）」「陸軍を１０万人、軍艦を１０万トンに制限すること」が、決定した。
講和条約の『ヴェルサイユ条約』が締結されて、「ドイツへの苛酷な制裁」と「ソ連と共産主義革命を食い止めること」が確定した。
この新しく出来たヨーロッパの秩序を、『ヴェルサイユ体制』と言う。
ポーランドは独立を得たが、この結果ドイツは自国領の「東プロイセン」が飛び地になってしまった。
（ドイツ人が多く住む土地の一部が、ポーランド領になってしまったため、ドイツ領が２つに分かれてしまった）
この事が、ドイツ人の誇りを傷つけてしまい、後にナチスがポーランド侵攻を行った際に、ドイツ国民がそれを支持する要因になった。
（2013.6.16.）
（『総図解世界史』から抜粋）
第一次世界大戦で戦勝国となった、米・英・仏・伊・日の５大国は、１９１９年１月２８日からフランスのヴェルサイユで、講和会議を開いた。
会議では、実力不足のイタリアと、アジアの権益以外には発言しないため「サイレント・パートナー」と呼ばれた日本が外されて、米・英・仏でほとんどが決められた。
理念を先行させるアメリカのウッドロウ・ウィルソン大統領の主張は、「宣教師外交」と称された。
ウッドロウは、「世界に民主主義を広める」と言って、ドイツの国家体制の変革を要求した。
ウッドロウが『１４ヵ条の平和原則』で主張した「民族自決」は、少数民族の独立運動を起こさせることで、オーストリア帝国とオスマントルコ帝国を解体させる意図があった。
この主張は、結局は暴力による独立を肯定する事に至り、各地で民族紛争が起きることになった。
同じく１４ヵ条で主張した「秘密外交の廃止」は、イギリスの外交と戦後秩序の構想を全否定するものだった。
「航海自由の原則」も、イギリスの覇権への挑戦だった。
（2013.7.10.）