（毎日新聞2014年2月4日から）
日本では、最大出力が１.５万ｋＷ未満の、中規模の地熱発電所の建設計画が相次いでいます。
今年の４月には、中央電力が熊本県で、国内で１５年ぶりとなる新たな地熱発電所の運転をスタートさせます。
この件では、発電規模を小さくし、収益を地元と分かち合うことで、軌道に乗りました。
中央電力は、今後の５年間で、他にも５ヵ所で建設をする方針です。
オリックスと東芝も、岐阜県高山市で、２０１５年春の運転を目指しています。
中規模の地熱発電は、環境アセスメントの対象外で、買い取り価格も高いため、新規参入が増えています。
全国各地で数十の計画が生まれ、事前調査は４２ヵ所で行われています。
○村本尚立のコメント
日本における地熱発電は、長らく冬眠状態でしたが、ようやく再開してきましたねー。
『発電規模を小さくし、収益を地元と分かち合う』というのは、有効なやり方だと思います。