（早わかり世界近現代史、世界歴史大系アメリカ史２から抜粋）
第一次世界大戦が終了すると、東アジアでは日本の勢力圏が拡大して、英・仏・独は大戦の痛手により勢力圏を縮小した。
パナマ運河の開通で東アジアに進出するようになったアメリカは、東アジアでの日本の進出を抑えて、アメリカが主導権を握れるようにしようした。
アメリカは、日本の中国における進出に対しては、「世界規模での海軍力の削減で対処しよう」と考えた。
ウォレン・ハーディング大統領は、「戦後の軍備縮小」と「東アジアの今後」について話し合うために、ワシントンDCで国際会議を開くことにした。
『ワシントン会議』は、１９２１年１１月～２２年２月にかけて、アメリカのヒューズ国務長官の主催で行われた。
会議に招かれたのは、英・仏・伊・独・日・オランダ・ベルギー・ポルトガル・中国の９カ国だった。
会議の結果、１９２１年１２月に、米・英・仏・日の間で、『４カ国条約』が結ばれた。
これにより、太平洋地域の領土と権益について、相互の尊重と非軍事化が約束された。
この条約を受けて、『日英同盟』は廃棄された。
日英同盟の廃棄は、アメリカの念願だった。
１９２２年に入ると、さらに『ワシントンでの海軍軍縮の条約』が締結された。
ここでは、海軍の主力艦の保有比率が決められた。
保有比率は、イギリス５、アメリカ５、日本３、フランスとイタリア１.６７となった。
アメリカは、イギリスと並ぶ海軍国だと認められたのである。
さらに、アメリカの提案に基づいて、『９カ国条約』が締結された。
ここでは、「中国の主権と独立」「中国の領土保全」「中国での機会均等」「中国の門戸開放」が決められた。
この結果、１９１７年に日米の間で交わされた、「日本が中国に持っている特殊権益は認める」との約束（石井・ランシング協定）は、廃棄された。
そして、日本がドイツから獲得する予定だった山東半島の権益は、中国に返還される事になった。
ワシントン会議で、中国は不平等条約の撤廃を求めた。
しかしこの要求は拒否されて、会議は列強の利害を調整するだけで終わった。
この会議で締結された３つの条約に基づく、東アジアの秩序体制を、『ワシントン体制』という。
この体制は、東アジアでアメリカが大きな発言力を持つようになった事を、示していた。
（2013.6.16.）