（『大恐慌のアメリカ』林敏彦著から抜粋）
ライオネル・ロビンズは、１９３４年の著作『大不況』において、「不況が長引いている理由は、独占企業によるカルテル・労働組合・政府の規制が、市場の機能を妨げているからだ」と分析した。
彼は、硬直的な価格、硬直的な賃金、関税などによる政府の介入が、非効率な生産者の淘汰を不可能にして、価格下落を妨げていると考えた。
オイゲン・ヴォルガは、１９３３年の著作『大恐慌とその政治的結果』において、「資本家による労働者の搾取がすすみ、富の分配の不平等化が進んだ。そのために、供給と需要のバランスが崩れて、過剰生産型の恐慌となった」と主張した。
ヴォルガは、不況の長期化は「貿易縮小の政策」「労働者の搾取と所得分配の偏り」「独占企業による高価格の維持」だと分析した。
上記の２人は、不況の長期化の原因として、『好況期に進行していた、所得分配の不平等化』を挙げている。
統計によっても、この事は確認できる。
所得上位１％の所得が、国民全体の中で占める割合は、１９２０年の１２％から、２９年には１９％になっていた。
所得上位５％の所得が、国民全体の中で占める割合は、１９２０年の２５％から、２９年には３４％になっていた。
この原因は、企業が儲かっていたのに、賃金を上げなかった事である。
１９２０年代のアメリカの繁栄は、きちんと分配がされなかったために、貧富の格差を大きくした。
このため、購買力を持った人々が増えず、需要が頭打ちになってしまったのである。
２０年代の半ばに、住宅建設の需要はピークをうった。
自動車生産は２９年の初めに、その他の耐久財需要も２９年秋までに、減少に転じていた。
（2013.8.1.）