エネルギー消費を抑えて、浪費社会を脱しなければ、持続可能な社会は築けない

(以下は『原発のウソ』小出裕章著から抜粋)

私たち日本人は、『使用している電気が本当に必要か』を、真剣に考えなければなりません。

人工衛星から夜の日本を見ると、不夜城のごとく煌々と光を放っています。

建物には、自動ドアがあり、エスカレーターやエレベーターがあります。

冷房をきかせて、夏だというのに長袖のスーツで働きます。

そして、電気を大量に使って野菜や果物を作り、季節感のなくなった食卓を彩ります。

もし安全な地球環境を子孫に引き渡したいならば、まずはエネルギー消費を抑えなければなりません。

今までの「浪費社会」を変えなければ、持続的な社会は築けないのです。

(以下は『毎日新聞 2012年12月24日』から抜粋
2026年8月14日に作成)

脱原発を目指すにはどうすべきか。

オーストリアのシェーンバウアー大臣は、「省エネによってエネルギー効率を高めることが重要」と説く。

オーストリアでは1978年に原発稼働の是非を問う国民投票を行い、反対が多数となり稼働は禁止された。

1999年には憲法が改正され、原発禁止が盛り込まれた。

シェーンバウアー大臣は、風力や太陽光の発電が天候に左右されることについては、
「風力や太陽光発電で余剰電力が生じた時に、電力で水をくみ上げ、発電量が低下したら、それを使って水力発電すればいい」と言う。(※揚力発電のこと)

そして「再生エネは雇用創出にもつながる。政府は支援するべきだ」と言う。


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