ビル・ゲイツについては、「コロナワクチンの巨大ビジネスの黒幕である」とか、「ワクチンを使った人口削減計画を持っており実行中である」といった説があります。
これは一般にはデマとか陰謀説とか言われて、一蹴されています。
私は、歴史を勉強してきましたが、『デマや陰謀説と言ってその時代の大勢から否定される事の半分くらいは、時を経ると正しい部分があったと証明される』と気付きました。
歴史を学ばない人だと、「何を言ってんだ？」と思うでしょうが、告発（暴露話）とか噂とか裏情報は、その半分くらいは一片の真実を含んでおり、中には全てが真実だったという事もあります。
私は歴史を勉学する中で、どんな情報も軽々しくデマとか嘘と決めつけてはいけない事を学びました。
で、現在はコロナウイルスやコロナワクチンについて色んな情報が飛び交っていますが、どんな情報もいちおう頭に入れておく事にしてます。
そうやって情報を蓄積する中で、面白いと思ったのは、『ビル・ゲイツ（ゲイツ財団）が蚊の遺伝子操作に深く関わっている』という情報でした。
この件は、次々回の日記で取り上げようと思います。
ビル・ゲイツが、ワクチンの開発に大金を投じているのは、有名な話です。
それは善行とされているのですが、私は何となく裏があると感じてました。
それで今回、ネットで検索して調べてみました。
それをこれから書きます。
〇 swissinfo.ch 2021年5月18日の記事から抜粋
コロナウイルスのパンデミックは、WHOの財政基盤の弱さを浮き彫りにした。
２０２１年５月２４日に始まるWHOの年次総会での課題は、資金調達の方法である。
WHOの２番目に大きいドナー（寄付者・出資者）は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団である。
ゲイツ財団は民間からの最大の出資者で、WHOの予算の１割を占める。
ゲイツ財団を超える出資者は米国だけだ。
もし米国がWHOを脱退していれば（トランプ大統領は脱退しようとした）、ゲイツ財団が最大の出資者になっていた。
WHO協力センターの所長であるローレンス・ゴスティンは言う。
「ゲイツ財団がWHOに出すカネのほとんどは、ゲイツ財団が取り組む特定の分野に使途が限られている。
つまりWHOは、優先課題をゲイツ財団に決められており、責任を負わない民間団体に大きな借りを作っている。」
ゲイツ財団のグローバル開発部門のクリス・エリアス部長は言う。
「ゲイツ財団には、同財団の理事会が策定した戦略があり、WHOの事業計画のうち財団の戦略に沿う分野に出資する」
WHOの高官には、ゲイツ財団の出す優先課題に異議を持つ人もいるが、出資が無くなるのを恐れて声を挙げない。
ニューヨーク・タイムズ紙によれば、「ゲイツ萎え」と呼ばれるほどの自粛が起きている。
ゲイツ財団は、WHOとワクチンを共同購入するなど、ワクチンに力を入れてきた。
ゲイツ財団は、途上国などでワクチンの普及を進める国際組織「Ｇａｖｉワクチン・アライアンス」にも出資している。
さらに「感染症流行対策イノベーション（ＣＥＰＩ）」にも出資している。
この２つの組織は、設立時にビル・ゲイツの支援を受けた。
英国のエセックス大学のリンゼイ・マクゴイ教授は言う。
「ビル・・ゲイツはワクチンの特許を守り、コロナワクチンの特許の一時停止に抵抗している。
ビル・ゲイツは、WHOのテドロス事務局長が特許の一時停止を求めたのに、それを拒否した。
ゲイツは自らの冨を築いたワクチン特許を守ろうとした。」
WHOは、コロナワクチンの特許を一時停止して、ワクチンを増産して貧しい国々に届けようとしている。
これに、スイスなどの国々や製薬企業は反対している。
〇 朝日新聞DIGITAL ビル＆メリンダ・ゲイツと考える から抜粋
ビル・ゲイツは、１９９４年にグローバル・ヘルスに焦点を当てた、「ウィリアム・ゲイツ財団」を設立した。
これを２０００年にゲイツ・ラーニング財団と統合して、「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」にした。
「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」は、ビル・ゲイツが妻のメリンダと共に設立し、マラリアやポリオなどの感染症対策などに出資している。
この財団の資産は、４１３億ドルである。
〇 日本経済新聞DIGITAL版 ２０２０年５月１日の記事から抜粋
富士フィルム・ホールディングスは、ビル・ゲイツの財団などが立ち上げた新型コロナの治療薬の開発プロジェクトから、「薬の製造を受託した」と発表した。
バイオ医薬品の一種を作り、２０２１年以降の量産を目指す。
「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」は、イギリスのウェルカム財団やアメリカのクレジットカード大手のマスターカードと共に、コロナ治療薬の開発に出資するプロジェクトを始めている。
富士フィルムによると、「薬の詳細や製造を始める時期は未定」とのこと。
富士フィルムは、バイオ医薬品の製造受託で世界２位のグループに入る。
〇 Newsweek.com ２０２１年７月１日の記事から抜粋
ビル・ゲイツは２０２１年５月に離婚の発表をし、不倫疑惑も報じられた。
そんな彼はずっと前から、インドで評判がすこぶる悪い。
「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」が、インド国内で違法行為をしていたからだ。
「インドの２州で、ゲイツ財団は少数民族の子供などを違法に臨床試験に使っていた」と訴えられている。
２州で実施された子供向けのHPV（ヒトパピローマ・ウイルス）のワクチンの治験では、７人が死亡したが、ゲイツ財団に問題があった。
当時のインド政府は、予防接種の事業からゲイツ財団を締め出す事で、事件を解決した。
だが政権交代すると、再びゲイツ財団は予防接種でインド政府と提携した。
インドでは２０２０年９月に成立した「農業改革法」に、多くの農民が猛反発している。
この政策にもビル・ゲイツは肩入れしており、国民から厳しく批判されている。
マイクロソフト・インディア社とインド連邦政府の農務省が交わした覚書によれば、同社は５千万人のインド農民とその農地の公的記録にアクセスできる。
ゲイツ財団は、インド各地で農業の事業も行っている。
インドのモディ首相とビル・ゲイツが親密なのは、周知の事実である。
２０１９年１１月にゲイツはインドを訪れて、モディ首相らと会談した。
この時にモディは、「ゲイツ財団が保健行政に関与する」という覚書にお墨付きを与え、ゲイツ財団が保健行政に深く関わることになった。
インド滞在中にビル・ゲイツは、インタビューにおいてインドのワクチン製造能力を絶賛し、大手３社（SII、バラット・バイオテック、バイオロジカルE）の名を挙げた。
この３社はその後、コロナワクチンの生産で莫大な収益を上げている。
SIIは、２０１２年１１月からゲイツ財団の出資を受けており、２０２０年１０月にも４００万ドルを受け取っている。
バラット・バイオテックも、２０１９年１１月にゲイツ財団から１９００万ドルの出資を受けている。
バイオロジカルEも、２０１３年からゲイツ財団の出資を受けており、２０２１年４月には３７００万ドルを受け取った。
この３社は、アストラゼネカ社の開発したワクチンを受託生産して、インド政府に売っている。
各社は高値で売りつけ、不当な利益を得ていると評判が悪い。
３社はコロナ・ワクチンで大儲けして、その総額は１７０億ドルという。
国民の批判を受けて、モディ首相はワクチン価格に上限を設けた。
インドの政治団体「SJM」は、「ゲイツ財団は外資系の多国籍企業を儲けさせるために動いている」と述べる。
〇 日本経済新聞DIGITAL版 ２０２０年５月７日の記事から抜粋
ビル・ゲイツは、「コロナウイルス用のワクチンが史上最速で開発される」との考えを、４月３０日のブログで述べた。
ゲイツが期待しているのは、RNAの特性を活用した「RNAワクチン」だ。
ビル・ゲイツは同ブログで、こう述べた。
「最短で９ヵ月、最長で２年以内にワクチンが開発できる。
新型コロナとの闘いでは、ワクチン開発の過程をできるだけカットし、迅速に商品化することで多くの命を救える。
通常のワクチンでは、開発の各段階で慎重な検討が行われた。
しかし今回はビル＆メリンダ・ゲイツ財団などが資金援助するから、速やかな開発と商品化ができる。
不活化ワクチンや弱毒化生ワクチンといった伝統的なワクチンは、開発に時間がかかる。
有望なのはRNAワクチンとDNAワクチンだ。
短い時間で商品化できる可能性がある。」
ゲイツ財団はこれまで１０年間、マラリアなどを対象にRNAワクチンの開発に出資してきた。
〇 テレ朝news ２０１５年７月２５日の記事から抜粋
EU当局は、世界初のマラリア・ワクチンの利用を推奨すると発表した。
これを受けて、WHOがこのワクチンの評価を行う。
ワクチンを開発したのは、イギリスの製薬会社「グラクソ・スミスクライン」で、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が２億ドルの出資を行った。
〇 engadget日本版 ２０２０年４月４日の記事から抜粋
ビル・ゲイツは、コロナウイルス用のワクチンで自らが期待する７種類について、「製造工場の建設にゲイツ財団が出資している」と語った。
工場がワクチンの製造を開始するまで、１８ヵ月かかるとゲイツは考えている。
ゲイツはワシントンポスト紙に対し、「アメリカの全ての州で厳格なロックダウンをし、１０週間の全国的なシャットダウンが必要だ」と述べた。
ゲイツはすでに、「ワシントン州シアトルの人々に、家庭で使えるコロナの検査キットを配布する」と発表している。
〇 読売新聞オンライン 2021年3月24日の記事から抜粋
インドで、ワクチン開発の臨床試験が難しくなっている。
なぜなら、貧者を騙す手口が横行しているからだ。
ボパールの貧民街に暮らすジテンドル・ナルバリヤさん（37）は、２０２０年１２月に地元の病院でワクチン接種を受けた。
その病院の車は、「ワクチンを無料で受けられます。７５０ルピー（１１００円）がもらえます」と宣伝していた。
接種して２日後、ナルバリヤさんは起き上がれなくなり、嘔吐して目には黄だんが出て、１月に１０日間も入院した。
その後、注射したワクチンが国産の「コバクシン」で、第３段階の臨床試験だったと分かった。
病院に取材したところ、接種会場には「試験」と英語で書かれた横断幕をしたというが、識字率１０％の貧民街で読める人は少ない。
医師のマノジ・チワリさんは、「意図的に試験だと言わなかったのでは」と語る。
インドでは、国産ワクチンの他に、アストラゼネカ社のワクチンがライセンス生産されている。
インド政府は年内に３６億回分のワクチン製造を見込んでおり、すでに多数の国や機関にワクチンを提供（販売）している。
２０２１年３月中旬に、日米豪印の首脳が、インドでさらに製造を１０億回分増やすことで合意した。
中国に対抗するためという。
インドは、世界のワクチンの６割を製造し、ジェネリック医薬品（後発薬）の製造では世界１位である。
ワクチン製造の世界最大手である「セラム・インスティチュート・オブ・インディア」などの会社がある。
インドは１９７０年代に政府がワクチンに力を入れ、予防接種を全国で展開した。
その結果、企業や工場が増えた。
〇 日本の外務省のホームページ ２０１５年１２月１７日の記事から抜粋
本日、岸田文雄・外相はビル・ゲイツ（ゲイツ財団の共同議長）の表敬を受けた。
岸田大臣からは、公衆衛生や保健システムでゲイツ財団と連携したい旨を述べた。
これに対しビル・ゲイツは、「世界エイズ・結核・マラリア対策基金（グローバルファンド）」に言及し、日本政府の資金貢献を期待すると述べた。
さらにゲイツは、「グローバル・ヘルス技術振興基金（GHIT）」への日本政府の継続的な貢献も求めた。
岸田大臣は、「厳しい財政事情はあるが、相応の貢献をしたい」と述べた。
また岸田大臣は、ポリオ対策などでゲイツ財団と日本の官民の連携が進んでいることを評価し、今後も続けたいと述べた。
〇 日本の外務省のホームページ ２０２１年１２月３日の記事から抜粋
岸田文雄・総理とビル・ゲイツは電話会談を行った。
岸田総理からは、コロナウイルスなどの保健課題について、引き続きゲイツ財団と連携を強化していくと述べた。
そして来週の「東京栄養サミット2021」に対するゲイツ財団の協力に謝意を述べた。
これに対しビル・ゲイツは、同サミットに自身が参加し、成功に向けて緊密に協力したいと述べた。
〇村本尚立のコメント
私は、「財団」というものに以前から懐疑的です。
財団は、慈善事業をするとの建前を根拠にして、税金をとられずにすむのですが、実際にやっているのは投資事業なのです。
つまり、財団を創ってそこに資産を移すことで、脱税をしつつ、高額の投資を一般人から疑われる事なく行えます。
ロックフェラー財団が、ロックフェラー財閥のカネをそこに蓄えて、脱税しつつ全世界に投資しているのは、有名な話です。
私は、財団という制度を廃止するべきだと考えています。