（『秘密のファイル・ＣＩＡの対日工作 下巻』春名幹男著から抜粋）
１９４６年５月１６日に、吉田茂は首相になった。
自由党の党首・鳩山一郎が公職追放となり、一郎の依頼で代わりに首相に就いたのである。
吉田茂は幼時に、横浜の富裕な貿易商である吉田健三の養子となった。
帝大を卒業して外務省に就職すると、大久保利通の次男である牧野伸顕・伯爵の娘、雪子と結婚した。
そしてイギリス大使などを歴任し、日本の敗戦後には東久邇内閣と幣原内閣で外相を務めていた。
実は吉田茂は、ＧＨＱの公職追放の対象者だった。
ＧＨＱのＧ２の部局であるＣＩＳ（民間情報局）は、１９４６年５月１６日（茂が首相になった日）に秘密メモでこう報告している。
「吉田茂は、４６年１月４日付の公職追放令の付表Ｇ項・第３節に相当する」
筆者は上記のメモを、アメリカ国立公文書館で見つけた。
Ｇ項の第３節は、「日本の侵略計画において、政府内で主要な役割を演じた者。あるいは演説・著述・行動により軍事国家主義および侵略の積極的な主唱者となった者」とある。
ジョン・ダワーＭＩＴ教授も、当時ＧＨＱの内部にいて後に『マッカーサーと吉田茂』を書いたリチャード・フィンも、「Ｇ２内で吉田追放の論議があったとは知らなかった」と口を揃える。
もしＣＩＳの主張が認められていたら、吉田茂は首相になれなかった。
だからＣＩＳメモが承認されなかった事実は重い。
吉田茂は、内閣調査室と公安調査庁という戦後日本の情報機関を発足させた人物である。
彼は、アメリカの情報機関と親密になる事で、権力を維持した。
（※Ｇ２およびＣＩＳは、ＧＨＱの情報・謀略機関です。
内閣調査室と公安調査庁の発足については、別ページで扱います。）
吉田茂が公職追放の対象になったのは、１９２７年に開かれた「東方会議」のリーダーの１人だった事が大きい。
当時の首相は田中義一で、茂は奉天総領事として満州の経営に従事していた。
ＣＩＳのメモにはこうある。
「東方会議で、日本のアジアでの膨張計画が始まった。
田中義一・内閣で外交政策を決めていたのは、森恪（外務政務次官）、吉田茂、植原悦二郎（外務参与・衆院議員）の３人で、この３人は親しい友人である。」
東方会議とは、中国での政策について外務省・陸軍・関東軍（現地軍）のトップが集まって、１９２７年６月２７日～７月７日まで行われたものだ。
最終日に、田中義一・首相兼外相は、「権益自衛」（日本帝国の権利や在留邦人が侵害される時は、自衛のため武力行使も辞さない）の方針を示した『対支那の政策綱領』を発表した。
ＣＩＳのメモは、「東方会議をリードしたのは森恪、吉田茂、植原悦二郎」と明記している。
なお悦二郎は後に、吉田茂・内閣で国務相を務めるなど、茂の盟友であり続けた。
翌２８年に茂は、外務事務次官に昇進している。
「異例の抜擢だった」と、ＣＩＳメモは下線付きで指摘している。
さらにメモでは、「田中内閣で成立した治安維持法の中に死刑条項が設けられたが、吉田茂が関与した」と書いている。
さらに「鳩山一郎は、田中内閣の書記官長（現在の官房長官）だった」とも書いている。
１９４６年４月１０日に行われた敗戦後の初の総選挙では、自由党が第１党となり、総裁の鳩山一郎が首相になるはずだった。
だが一郎は公職追放の処分が出て、代わりに吉田茂が首相になった。
ＣＩＳのメモを見ると、「吉田茂も鳩山一郎と同罪である」と考えていたのが分かる。
ＣＩＳは、４６年５月１７日付（吉田茂の首相就任の翌日）の文書でも、茂を断罪している。
「彼は１９３５年以来、日本の中国侵略を積極的に支持した。
その理由で鳩山と同様に、日本の首相となるのに不適当である。」
この文書では、「幣原喜重郎・前首相は、反動的勢力を結集する計画を進め、資本家・地主・貴族の利益を守ろうとしている。それは労働者を抑圧する政治に他ならない」とも書いている。
４６年５月１８日付のＣＩＳ文書は、日本共産党から入手した情報として、こう指摘している。
「吉田茂は外務次官の際、侵略的な大陸政策を計画した。
彼は敗戦後に、戦争で利益を得たのは三井や三菱という財閥ではなく新興資本家だと主張し、財閥の解体に反対している。」
公職追放のカテゴリーはＡ～Ｇまで項目があるが、Ｇ項には３つの細目が付けられている。
①
軍国主義体制に反対する者を非難したり、その逮捕に貢献した者
②
軍国主義体制に反対する者への暴力行為を、扇動したり行ったりした者
③
日本の侵略計画において、政府内で主要な役割を演じた者。
あるいは演説・著述・行動により、軍事国家主義および侵略の積極的な主唱者となった者
戦前・戦中に指導的な地位にあった者はほとんど、Ｇ項を適用される危険があった。
現に鳩山一郎は、４６年５月３日付でＧ項を適用されて公職追放となり、目前にした首相の座をフイにした。
１９４６年１月４日に公職追放令の覚書が発表されると、幣原喜重郎・内閣は激しく動揺した。
閣僚の中に追放指令に接触する者がいたからだ。
ＳＣＡＰ（連合国軍最高司令官）は、日本政府やＧ２傘下のＣＩＣやＣＩＳに、追放対象者の調査をさせた。
実はこの時、追放対象者の名簿作成で日本政府の窓口となり、ＧＨＱと折衝したのが、吉田茂・外相だった。
茂は、『終戦連絡中央事務局』の総裁を務めていた。
（※終戦連絡中央事務局は、日本政府がＧＨＱと交渉するための事務局である）
吉田茂・外相は、４６年１月１２日付の書簡で、マッカーサー元帥に「内密な情報」としてこう報告している。
「追放指令に基づき辞任する、次田大三郎・書記官長、松田謙三・農相、田中武雄・運輸相、前田多聞・文相、堀切善次郎・内相の５人に代えて、三土忠造を内相兼運輸相に、副島千八を農相に、安倍能成を文相に任命しようと（幣原内閣は）検討中です。
松本烝治・無任所国務相については、憲法改正の任務遂行のため留任を望んでいます。」
松本烝治は、５月に元満鉄副社長だったのを問われて追放になったが、それまでは国務相に留まった。
吉田茂は、内閣改造の情報を、密かにマッカーサーに知らせていたのだ。
こういう細かい気配りが、茂の権力維持の秘訣だった。
この点、鳩山一郎は対照的で、追放の噂が流れても「大丈夫さ」と意に介さず、首相の座を棒に振った。
吉田茂は、当然ながらＧＨＱの調査対象で、彼はＧＨＱに指示されて経歴書を提出している。
それを見ると、「逮捕・犯罪歴」の項目に、「反戦思想を有するとの嫌疑で１９４５年４月１５日ないし６月６日まで、憲兵隊に拘束されて取調べを受けた」と書いている。
すでに戦時中から、ＯＳＳ（ＣＩＡの前身）は茂を調べていたが、面白いのは茂よりも７歳下で厚相や軍需相を務めた同姓同名の吉田茂と混同した記述があることだ。
しかし４５年９月１７日に（茂が外相に任命された２日後に）、アメリカ国際情報局からＧＨＱ宛てに「２人の吉田茂を混同しないように」と注意があり、以後は混同は全くない。
吉田茂の情報を得るため、ＣＩＣ（ＧＨＱの諜報部隊）は茂の友人である殖田俊吉を尋問している。
殖田俊吉は、元大蔵官僚で、１９２７年から２年間、田中義一・首相の秘書官を務めた。
戦後は吉田内閣で法務総裁となり、官界でマッカーシー流のレッドパージを指揮した。
俊吉は、「吉田茂は日米開戦を回避する工作に関わった。終戦工作の提案もしている」と擁護した。
鳩山一郎の追放について、ＧＨＱの覚書はこう説明している。
「鳩山は、追放令のＧ項１節および３節に照らし、好ましくない人物と認めた。
彼は１９２７～２９年まで田中義一・内閣の書記官長として、治安維持法の改正を制定・公布した。
３１～３４年は文部大臣だったが、左翼的傾向や危険思想の疑いがある教師の大量追放と逮捕を行い、言論を弾圧した。
ヒトラーの労働者抑圧計画を日本に移植することを勧め、悪名高き田中義一の世界征服の政策と一体であった。」
吉田茂は回想録に、「鳩山君の追放は寝耳に水だった」と書いている。
しかし、これはかなり疑わしい。
なぜなら茂は、終戦連絡中央事務局の総裁として、ＧＨＱと頻繁に連絡をとっていたからだ。
ＧＨＱは同事務局に、「鳩山の公職適格性に疑問がある」と通告したが、日本政府は何の釈明もしなかった。
茂が鳩山一郎の追放回避に動いた形跡はない。
鳩山一郎は、その後に首相になる芦田均や片山哲と共に大政翼賛会に反対して、１９４２年の翼賛選挙で非推薦で当選した経歴があった。
だから公職追放は不当と反論できたはずだ。
しかし、茂が一郎にそれをアドヴァイスした事実はない。
「Ｙ項パージ」という言葉がある。
Ｙとは吉田のイニシャルで、吉田茂が差配して公職追放したと思われるものが「Ｙ項」と呼ばれた。
茂は、巧妙に自分のために公職追放令を利用したと見られている。
吉田茂の戦争責任を述べたＣＩＳのメモを書いたのは、ポール・ラッシュ中佐だった。
ポールは、日本に初めてアメフトを紹介して「アメフトの父」と呼ばれ、山梨県の八ヶ岳山麓の清里を開発して「清里の父」とも呼ばれる。
ポール・ラッシュは、１９２５年にキリスト教青年会（ＹＭＣＡ）の一員として来日した。
その後、立教大学の教授として経済学を教えた。
１９３４年にはポールの呼びかけで日本初のアメフトの試合が行われた。
４８年１月にはポールの奔走で、東西対抗戦の「ライスボウル」もスタートしている。
ポール・ラッシュは日米が戦争を始めると、一時は抑留されて、１９４２年６月にアメリカに帰国した。
帰国後は、陸軍中尉としてミネソタ州にある陸軍日本語学校で人事課長などを務め、日系二世にスパイの訓練をした。
（※私は別の本において、ＹＭＣＡが中南米で親米の人々をつくるために宣伝工作を行い、アメリカ諜報機関とかなり繋がっている事を知りました。
ポール・ラッシュの帰国後の活動を見れば、彼が諜報員・工作員としても日本で活動していたのは、ほぼ間違いないでしょう。）
ポール・ラッシュは、終戦直後の１９４５年９月に、日本に情報少佐として戻って来た。
配属先はＧ２傘下のＣＩＳで、１０月には中佐に昇進し、戦犯や戦争責任者の公職追放に関する情報を収集した。
彼は戦前のコネを利用して、華族の日記や特高警察の資料も入手している。
彼が入手した原田熊雄・男爵の日記は、戦犯追及の基礎資料となり、『西園寺公と政局』と題して刊行もされた。
４７年５月２６日付のＣＩＳ文書では、ポール・ラッシュが接触した情報協力者の名がある。
政界・官界では、白洲次郎（終戦連絡事務局の次長）、犬養健（後に法相）、片山哲（首相）、森戸辰男（文相）、岡崎勝男（後に外相）を挙げている。
ポール・ラッシュが情報収集の拠点にしたのは、東京・麹町の「沢田ハウス」である。
ここは、「キャノン機関」が置かれた本郷の岩崎ハウス（旧岩崎別邸）と並ぶ、Ｇ２の情報拠点だった。
ポール・ラッシュ研究の第一人者である井尻俊之によると、沢田ハウスは日系二世の語学兵が７１人も詰めていた。
ポールが公職追放の重要人物だという事は、関係者にはよく知られていた。
井尻俊之は、「ポール・ラッシュは戦犯をつくり出すよりも、頼まれてもみ消す方が多かったようだ。それで鮎川義介（日産の総帥）もよく来たし、自由党の三木武吉も頼み込んでいた。」と言う。
俊之はさらに、「吉田茂も、自分の公職追放を無くすため、ラッシュの懐柔を図った」と言う。
だが、最終的に吉田茂を追放しないと決定したのは、ＧＨＱの最高レベルのはずだ。
茂は、戦時中に終戦工作したことや、憲兵隊に逮捕された事を挙げて、釈明したのだろう。
ポール・ラッシュは、１９４９年７月に退役したが、沢田ハウスで開かれた送別パーティには、吉田茂はもちろんだが、松平恒雄・参院議長や、宣仁（高松宮）まで出席した。
ポールが、裕仁（昭和天皇）の戦犯訴追問題にも関わっていたからである。
（２０２０年５月３１日＆６月２日に作成）