2021東京オリンピック、という悪の大会(前編)
(2021.9.1.~9.13.)

半月ほど前に閉幕した、「2021東京オリンピック」。

私はこの大会は、『悪の大会だった』と思います。

実に汚れきった大会で、連日のようにその情報が報道されたから、多くの方が記憶されているでしょう。

ちなみに、いま開催されている「2021東京パラリンピック」も、同様に私は『悪の大会だ』と感じています。

「2021東京オリンピック」は、基本的にボイコットし、観戦しませんでした。

女子サッカーと女子バレーボールのみ、ずっと応援してきたし、選手たちに友情を感じているので観戦しました。

今やっているパラリンピックは、全く見ていません。

マスメディアは相変わらず、日本選手がどれだけメダルを獲ったかで大騒ぎしてますが、この大会のメダルなんてどうでもいいでしょ。

私は、この大会のメダルに、何の価値も置いてません。

「メダルを獲った? だからどうした」ってなもんですね。

コロナウイルス流行のため、練習できない選手や、出場できない選手や、出場しても本領を発揮できない選手が、たくさんいました。

極めて例外的な、公平性の欠落した大会で、1位~3位になってメダルをもらう事が、そんなに嬉しいのか?

日本は開催国なので、コロナ対応で各国の選手が苦しむ中、有利な状況で日本選手たちは競技しました。
メダルを獲って大喜びの選手もいましたが、自分が特権を得た状態でメダルを獲って、そんなに嬉しいのか?

私が観戦した女子サッカーと女子バレーボールは、成績が振るわなかったのですが、全く問題ないし、むしろ「それでいいんだ」と思いました。

日本が圧倒的に有利な大会で、それもコロナ流行で日本に緊急事態宣言が出されている中で、選手たちに躍動されてもねえ。

もし彼女たちがメダルを獲り、大はしゃぎでガッツポーズを決めたら、「お前ら、それは違うだろ。苦しんでいる人達が見えないのか」と軽蔑したでしょう。

事実、メダルを獲り大喜びする、日本の選手や関係者を見て、私はとても不愉快でしたよ。

東京オリンピックは、中止するべきでした。

開催の3~1ヵ月くらい前の時点で、世論調査では国民の7~8割が中止か再延期を求めていました。

それなのに開催を強行したIOC(国際オリンピック委員会)とJOC(日本オリンピック委員会)、日本政府と東京都、およびスポーツ界は、厳しく指弾されてしかるべきです。

「選手に罪はない、批判するな」との論調があり、わが家がとっている東京新聞もこの主張をしてました。

東京新聞は、「罪はIOCやJOCや日本政府にある。選手に罪はないから批判してはならない」と述べてました。

私は「なぜ選手を特別扱いする? 出場した選手たちは、加担したわけだろ」と、違和感で一杯でしたね。

10代で出場した選手はともかく、20代以上の選手は大人なんだから、自ら選択して出場した責任があります。
出場した事を批判されるのは、当然ながらあるでしょ。

体操選手の内村航平は、東京オリンピックの開催が迫る中、「開催か中止かを僕たちが議論しても、僕たち選手には変える力が無いので」と述べました。

これを知った時、「完全に責任逃れだな。金メダルを獲った男だが、人間としてはとても弱い奴だ」と思いましたね。

彼はオリンピックで金メダルをいくつも獲った人で、スポーツ界にも日本社会にも影響力のある人です。

もし彼が、「いまオリンピックの開催をするのは間違っていると考えます。世論調査で国民の多数が中止か再延期を求めているのに、開催するのはおかしいと思います。」と述べたら、それだけでも社会に影響を与えたでしょう。

さらに彼が、「日本の選手たちは声を挙げるべきです。開催に疑問を持っている選手は、どんどん発言してほしい。団結して中止か再延期にもっていきましょう。」と発言したら、すべてを変えられた可能性は十分にあります。

もし日本の選手たちが開催強行に異を唱え、オリンピック出場を辞退する人が続出したら、東京オリンピックは中止か再延期になったと思います。

内村航平は、その先頭に立つ事も出来たのです。
その選択肢もあった。

内村航平は、「自分には何の力もない、私は無力だ」と公言することで、逃げたのです。

さて。

ここからは、2021東京オリンピックがどれほど悪の大会だったかを、色んな記事を抜粋して述べていきます。

私は、2021東京オリンピックの汚い本質を世界に発信し、後世に語り継いでいく事こそが、日本の役割だと思ってます。

なお、マスメディアは2020東京オリンピックと表記しますが、行われたのは2021年なので、私は2021で書くことにしました。

今回の記事は、長文になるのが明らかなので、前編と後編に分けますが、前編と後編を同時平行で書いていきます。

時系列が整うようにしつつ、勉強した事を更新する形で仕上げます。

だいぶ後に追記をする事もあるかもしれません。

後世に語り継いだほうが良さそうな事を、書き連ねたいと思います。

〇東京新聞2021年3月14日から抜粋

IOC(国際オリンピック委員会)の総会が開かれたが、約100人の委員たちから東京オリンピックの開催を懸念する声は出なかった。

そして、トーマス・バッハ会長は、圧倒的な信任票を得て再選した。

なお、IOC会長の任期は8年である。

現在のIOCは「バッハ会長の一強状態」だが、関係者によるとバッハは委員たちに事前連絡をして、質問内容を指定したり、発言を仕込んだりしている。

今後5年のオリンピック改革案をはかった際は、反対した委員はおらず、満場一致での賛成となった。

〇東京新聞2021年4月14日から抜粋

東京オリンピックの開幕予定は7月23日だが、その1年前を振り返ると、都内のコロナ感染者が当時の過去最多に達していた時期だ。

日本でワクチン接種は遅れており、接種が始まった高齢者では、全国でまだ1039人しか接種していない。

高橋和郎(国際医療福祉大の教授)

「普通に考えれば、開催は不可能だ。

 開催するなら日本の全出場選手にワクチンを打たねばなら
 ないが、医療従事者でもまだ終わっていない。
 (1回目だけでも接種した医療従事者は、23.5%である)」

泉宏(政治ジャーナリスト)

「今だって緊急事態宣言を続けるべき状態だが、聖火リレーを
 やるために解除した。

 緊急事態宣言を出したら、オリンピックを開くわけには
 いかない。だから出さないだろう。

 コロナ感染を抑え込むために、何をすべきか考え直すべきだ。」

〇東京新聞2021年4月24日から抜粋

今インターネットでは、こんな求人広告が溢れている。

「大規模スポーツ大会 歴史を作る仕事をしよう」

「激レア求人 夏の一大スポーツイベント運営staff」

「経験・スキル・知識は不問 大量募集の今がチャンス!」

求人している会社はさまざまだが、共通するのは7~9月の「世界的なスポーツイベント」である事だ。

「一生に一度の思い出」を謳う求人もある。

仕事の内容は、来場者の検温や誘導、チケットのもぎり、食堂の運営などだ。

未経験者でもOKで、時給は1400~2000円と気前が良い。

働く場所は国立競技場などで、オリンピックの会場ばかりである。

だが、オリンピックやパラリンピックとはっきり示している会社は1つもない。

試しに問い合わせてみると、「具体的な内容は登録後でないと答えられない。本部にパス申請が必要だ。」と、ひたすら登録会への参加を求めてきた。

なぜオリンピックの求人である事を伏せるのか考えると、1つの事が頭に浮かんだ。

求人している仕事は、ボランティアの人々がやる内容と同じである。

まさか同じ仕事をして、カネをもらう人と、タダ働きの人がいるのか?

コロナウイルスが流行する前、東京オリンピックの大会組織委員会は、ボランティアを8万人も確保していた。

考えられるのは、森喜朗が大会組織委員会の会長だった時に発した「女性蔑視の言葉」などでボランティア達が去ったり、コロナ拡大でボランティア達が辞退したことだ。

大会組織委員会によると、森喜朗の蔑視発言の直後の2月4日~23日に、ボランティアは約千人も辞退した。

さらに言えば、競技会場のある自治体が集めた「都市ボランティア」も、辞退が深刻である。

海外からの観客を受け入れない事に決めたのも、辞退につながっている。

深刻なのは、選手村や競技場で選手や観客の治療にあたる医療スタッフだ。

組織委と日本政府は、無報酬にする方針をやめて、手当や派遣する病院などに協力金を出すことにした。

だが都内のある病院では、派遣に応じていた医師や看護師から辞退者が出ている。

病院の担当者は、「コロナ患者への対応に追われており、感染拡大が続けば辞退者が増える可能性もある」と言う。

〇東京新聞2021年5月3日から抜粋

東京オリンピックに向けて、「聖火リレー」が日本で行われている。

聖火リレーは、約30台の車列が800mほど連なり、ランナーを先導するのは大会スポンサーとなった企業の大型宣伝車である。

大音量で曲を流し、車上のDJが盛り上げる。

鳥取県の平井伸治・知事は、聖火リレーを「アメリカナイズされた大騒ぎ。大都会に派手なパレードはアリだが、全国のリレーを東京基準で作るのは合理的でない」と批判する。

財政が裕福でない鳥取県にとって、沿道警備や式典など、聖火リレーの費用9千万円の負担は重い。

見直しに向けて、オリパラの大会組織委員会と交渉し、リレーの走行距離を半分の16kmに短くして、費用を3500万円削った。

商業主義のオリンピックの源流は、1984年のロサンゼルス大会にある。

その背景には、8年前のモントリオール大会で巨額の赤字を出した事があった。

東京オリンピックの聖火リレーの財源は、約100億円のスポンサーの協賛金である。

組織委の幹部は言う。
「聖火リレーを中止したら、スポンサーから『過失利益を支払え』と言われかねない。商業主義の醜い姿を示してしまった。」

〇東京新聞2021年5月12日から抜粋

(※これは、日本オリンピック委員会(JOC)の理事で、元柔道世界王者の、山口香の発言になります)

国民はコロナ禍に我慢を強いられて、1年以上も踏ん張ってきた。

日本政府は、オリンピックだけは別物にして、開催しようとしている。
そのダブル・スタンダードに、国民が不平等を感じるのは当たり前だ。

IOC(国際オリンピック委員会)は、選手団にワクチンを提供すると言うが、日本では多くの人が接種の順番を待っている。

『アスリートはオリンピックがあるので、割り込ませて下さい』と言っていいのか。

オリンピックには医療スタッフが必須で、医師や看護師に協力をお願いする。
オリンピックで医療に悪影響が出るかもしれないが、それでも開催する意義や価値を、日本政府やIOCは説明していない。

説明ができないから、国民に反対の声が強い。

オリンピックの一時的な感動のために、医療逼迫などの問題を捨てていいのか。

政府側は、感動とリスクを天秤にかけて判断したと言うが、そもそも天秤にかけて良いのか。

このままだと東京オリンピックは、負の遺産として残る可能性がある。

コロナ感染の拡大につながれば、アスリートやオリンピックへの反発につながりかねない。

開催の可否をよく考える必要がある。

〇東京新聞2021年5月18日から抜粋

東京オリンピックとパラリンピックの経済効果は、32兆円であると、東京都は2017年3月に試算し公表していた。

しかし状況は一変し、海外客の受け入れは無くなった。

日本人の観客も無くすと、チケット収入で得られる900億円は消える。

海外客を前提にしてきた準備や投資は、ほとんどが無駄になった。

三崎冨査雄(野村総研)
「開催しても、当初に想定した経済効果はない」

もしオリンピックが中止になれば、IOC(国際オリンピック委員会)は収入の多くを占める放映権料が得られない。

米国のNBCテレビからだけでも、1300億円を放映権料でとっているという。

ただしロイター通信は21年1月に、「IOCはオリンピックに8億ドルの保険をかけている」と報じている。

春日良一(元JOC参事)
「中止による損失の9割くらいは、保険で戻ってくる」

実際に、アメリカなどがボイコットしたモスクワ・オリンピックでは、NBCテレビの損害の9割が保険で賄われた。

中止にするとIOCへの違約金が発生するとの見方もあるが、開催都市契約に違約金の規定はない。

春日良一
「コロナ感染の拡大は世界的な問題で、賠償金を求めるのは世界の理解も得られず無理だろう」

野村総研は、3度目の緊急事態宣言で1兆7600億円の経済損失が出ると試算している。

オリンピック開催でまた宣言が出たら、さらなる損失が発生するはずだ。

〇東京新聞2021年5月25日から抜粋

東京オリンピックをめぐり、IOC(国際オリンピック委員会)の幹部の発言が批判を浴びている。

IOCのトーマス・バッハ会長は5月22日に、「我々は犠牲を払わなければならない」と述べた。

「犠牲(サクリファイス)」という英語には、「いけにえ、捧げ物」の意味もある。

バッハは、海外客の受け入れを断念した3月にも、声明で「誰もが犠牲を払わないといけない」と述べている。

日本のツイッターでは、「オリンピックは人命を犠牲にしてまでする事じゃない」などの批判が出ている。

羽藤由美(東京工芸繊維大学の教授)

「IOCのトップが、開催に犠牲が伴うと認めている時点で、
 もはや平和の祭典ではない。

 IOCや日本政府は、感染拡大のリスクを考えずに、
 オリンピックを強行しているように見える。

 それを問題だと感じる人が多いのだろう。」

5月21日には、IOCのジョン・コーツ調整委員長も、「緊急事態宣言の下でも開催するかと問われれば、答えはイエスだ」と述べて、批判の目で見られた。

日本では現在、連日4~5千人が新たにコロナ感染し、オリンピックの延期を決めた昨年3月末の100人ほどと比べて、はるかに多い。

小田嶋隆(コラムニスト)

「バッハ氏の発言は、苦しんでいる日本国民への配慮が
 感じられず、非礼かつ無神経だ。

 オリンピックでさらに感染者が増えても、IOCは何ら責任を
 取らないだろう。

 一連の発言は、上から目線の貴族主義と、投入した資金を
 回収しようとする商業主義だ。」

バッハは4月にあった都知事らとの5者協議でも、「日本国民は粘り強さや、へこたれない精神を持っている」と述べ、日本人の反感を買った。

小田嶋隆

「褒めたつもりだろうが、忍耐や犠牲を説くのは、まるで植民地に対する支配者のようだ。」

羽藤由美

「オリンピックへの反発を、精神論で抑え込もうとしている。
 日本人を見くびっていると批判されても仕方ない。」

谷口源太郎(スポーツ・ジャーナリスト)

「菅義偉・首相は、『開催の権限はIOCにある』と言い、
 自分にオリンピック中止の権限が無いとするが、
 責任逃れも甚だしい。

 開催国の政府や自治体が反対すれば、協議してIOCが
 中止の決定をするはずだ。
 (※実際に、1940年の東京オリンピックは、日本が
   開催権を返上して、中止になっている)」

角谷浩一(政治ジャーナリスト)

「日本政府とIOCは、開催して日本選手がメダルを獲れば、
 国民は盛り上がるとタカをくくっている。
 日本国民をバカにしきっている。

 コロナ禍を根性論で乗り切れるはずがない。
 誰も非難しないのだから、中止を決断したほうが
 レガシーになる。」

〇しんぶん赤旗日曜版2021年6月20日号から抜粋

東京オリパラの学校連携観戦は、自治体や学校からキャンセルが相次いでいる。

しかし90万人の観戦対象者がいる東京都では、なぜかキャンセルの動きがない。

複数の区教育委員会の関係者が証言した。

「都に確認したら、『大会組織委員会からキャンセル受付の
 文書は来ていない』『東京都以外に文書が出ている』との
 説明だった。

 その後、『東京23区のキャンセル確認の時期は未定』との
 連絡が来た。」

しんぶん赤旗の編集部は、大会組織委員会の文書「学校連携観戦チケットに係る今後の対応について」を入手した。

文書の日付は5月吉日で、「キャンセルの受付期間は6月1日~23日」と記されている。

各県はこれを受けて、キャンセル受付の連絡を自治体や学校にした。

しかし東京都は、約半月たった6月15日現在も、区市町村に連絡しいていない。

このままでは、東京都の自治体や学校がキャンセルできない恐れがある。

なぜ都はキャンセル受付を知らせないのか。

ある区の幹部は、こう話す。

「キャンセルが相次げば、競技場に閑古鳥が鳴く。

 会場を埋めるために、小池百合子・都政は学校連携観戦を
 強行しようとしているのではないか。」

斎藤まりこ(日本共産党・都議)

「東京都の動きは、現場のキャンセル機会を奪うもので、
 オリンピックに子供を利用しようとしていると言われても
 仕方ない。

 東京オリンピックは、コロナ禍と熱中症の危険が指摘されて
 いる。

 自民党・公明党・都民ファーストの会の3党は、都議会の
 文教委員会でオリパラの中止を求める住民の陳情に反対して、
 不採択にしました。」


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