（以下は『Children’s Health Defenseさんの2026年9月25日のツイートから抜粋
2026年9月27日に作成）
🔵米国政府の気象操作
@nicoleshanahan氏（シャナハン氏）による「DARK MAHAレポート」は、ジオエンジニアリング（地球工学）の裏で何が行われてきたかを明らかにしている。知っておくべきポイントは以下の通り。
なおシャナハン氏の情報源は、高度な機密取扱い資格を持ち、10年以上にわたって国防総省（DoD）、エネルギー省（DOE）、海洋大気庁（NOAA）、および情報機関と連携していた人物である。
ジオエンジニアリングは消滅したわけではなく、単に名称が変更されただけだ。
「ジオエンジニアリング」は「気候介入（climate intervention）」に、
「太陽放射管理（SRM）」は「太陽放射改変（solar radiation modification）」に、
「成層圏エアロゾル注入」は「成層圏エアロゾル介入」へと呼び名が変わった。
この研究（作戦）には依然として税金が投入されている。
シャナハン氏によれば、連邦政府の助成金から、こうした新しい名称のジオエンジニアリングに関与する大学や研究機関に対し、巨額の資金が流れている。
「太陽放射改変」に関与している連邦機関には、NOAA、NASA、NSF（国立科学財団）、USGS（地質調査所）、DOEなどが含まれる。
米国政府は何十年にもわたって気象改変の研究を行ってきた。
1979年のNOAAの報告書には、ハリケーンの改変を含む100近いプロジェクトが記録されている。
エクソンモービル、シェル、BPといった石油の大企業は、排出規制による不利益を避けるため、「気候変動への都合の良い解決策」として、太陽放射改変を推進するロビー活動を行ってきた。
ビル・ゲイツ氏が支援するFICERは、ジオエンジニアリング研究への資金提供を行った。
ゲイツ氏の傘下の研究者であるデビッド・キース氏は、深刻な死亡リスクがあることを公に認めつつも、研究を継続する価値はあると主張している。
調査により、成層圏エアロゾル注入に使用される物質（アルミニウム、バリウム、ストロンチウムの化合物など）は、人体への深刻な悪影響が懸念されている。
連邦機関、大学、大企業たちは皆、この事実を隠蔽している。
なぜなら大衆がこれを知れば怒ると知っているからだ。
トランプ大統領と連邦議会がこの問題に対して行動を起こす必要がある。