（以下は『Ghost Riponの屋形』というサイトの2026年2月1日の記事から抜粋）
（※これはXのThe HighWireというアカウントのツイートを翻訳したものである）
我々が何年も前から語ってきたことを、ついにビッグファーマが認めた。
彼らのビジネス・モデルは、政府のワクチン推奨と強制的な接種に依存しているのだ。
モデルナ社のCEOのステファン・バンセルは、先週（2026年1月22日）にダボスで開かれた世界経済フォーラムで、こう質問された。
「トランプ政権のRFKジュニアの改革により、ワクチンの強制と推奨が削減されれば、モデルナ社のビジネスに悪影響を及ぼすのか？」
彼は「ああ、100%そうだよ」と答えた。
ステファン・バンセルは投資家に対して、公けの場でこう語った。
「モデルナ社は将来において、どの新しい第3相ワクチン試験にも投資する見込みはない。（※新しいワクチンを開発しないという意味）
米国市場にアクセスできないなら、投資しても収益を上げられない…。
政府の推奨がないので、ワクチン市場ははるかに小さくなる。」
バンセルが言ってる事はこうだ。
「政府が国民にワクチンを強制し、政府がワクチンを大量購入しなければ、新ワクチンの基本的な安全性試験でさえ高すぎるものになり、わりに合わない。」
彼ら（巨大な製薬会社）は、巨額の売上を保証することになる政府のワクチン強制が行われなければ、新しいワクチンの開発に手間をかけるつもりはないのだ。
我々はただ、ワクチンの強制に反対し、ワクチンの安全性と品質を証明するためのプラセボ対照試験を求めているだけだ。
それは本来は医薬品すべてに求められることだ。
しかしバンセルはワクチン強制を要求し、強制しなければ儲ける方法はないと言う。
これは我々がすでに疑っていたことを確認するものだ。
mRNAワクチンは、緊急使用許可や、政府による接種への圧力、ワクチン購入費の納税者負担に基づいて構築されている。
政府の強制を剥ぎ取れば、ワクチン生産のパイプラインは突然に枯渇するのだ。
（2026年2月2日に作成）